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投資信託の特徴や仕組み5選。運用成績・リスク・手数料の調べ方知ってる?人気の投資信託の選び方も

投資信託

2019-6-24

「投資には興味あるけど、投資信託のことはよく分からない・・」

 

と投資信託を正しく理解している人は非常に少ないです。

 

投資信託とは、資産運用の専門家が投資家から広く資金を集め、株式や債券に投資・運用する商品のことです。

 

投資信託は、投資であるので利益を上げることもあれば損をすることもあります。

 

「銀行や証券から薦められたから」と、適当な商品選びをすると投資資金を減らすことになりかねません。

 

どのようにすれば、元本割れというリスクを防げ、そしてリターンを得ることができるのでしょうか。

 

今回は投資信託の特徴や、運用成績を調べ良い投資信託を選ぶ方法などを紹介していきます。

1、投資信託の特徴や仕組み

具体的に投資信託の特徴を4つ紹介します。

(1)投資の専門家が株や債券へ投資する

投資信託の特徴は、第一に、投資の専門機関が投資家に代わって様々な株式や債券に投資を行うことだと言えます。

株式や債券を買うといった投資するという行為自体は、何かの資格がいるものではないのでどんな人でも行うことができます。

(2)プロが運用しても元本割れのリスクはある

しかしそうはいっても、当然のことながら、投資には元本割れのリスクがつきまといます。

いわゆる素人の人が、深く考えずに儲けを狙って株式などに投資をすると、専門知識が不足しているなどといった理由から、最終的に損をしてしまうことは大いにあり得ます。

(3)投資のプロがポートフォリオを組んで投資。損失が出ても最小限

投資信託も投資の一種である以上、損をすることが絶対にないとはもちろん言い切れません。

しかし、投資信託はその道の専門機関が投資及び運用を代行するので、投資に詳しくない人が直接投資をするよりも損を被るリスクは低いといえるでしょう。

やはり投資を専門に行っているような専門機関はそれを生業にするだけあって、一般の人とは比べ物にならないほどの投資・運用に関する知識や経験を有しています。

常に最善の投資及び運用を行い、もし損が出てしまうような場合でもその損を最小限に抑えることができます。

その一例として、投資信託では一つの銘柄のみに投資するのではなく、複数の銘柄に同時に投資することでリスクを分散する分散投資が行われています。

(4)投資信託は少額(月100円~)で投資できる

少額から投資を行えることも投資信託のポイントです。

投資信託なら個人で投資するには必要となる資金の額が大きすぎて、手が出せないような案件にも、複数の投資家から資金を取りまとめて投資することができます。

また、少額での投資が行えるということは、もし元本割れとなってしまっても、その損失となった額も小さくて済むということにもなります。

2、投資信託の申込みから運用開始までの流れ

「投資信託を始めたいけど、やり方が分からない・・」

投資信託の申込みから、運用までの流れを紹介します。

(1)銀行や証券会社で投資信託の口座開設

投資信託を始めたい場合、まずは投資信託を取り扱っている銀行や証券会社などといった販売会社に口座を開設する必要があります。

口座の開設を済ませたら、次に投資信託を購入します。

投資信託の具体的な内容は販売会社ごとに異なっています。また、一つの販売会社がいくつかの種類の投資信託を扱ってもいます。

(2)運用開始後は、取引残高報告書をチェック

投資信託を購入すると、取引報告書が発行され、取引の明細や預かり残高を記した取引残高報告書が定期的に届くようになります。

その後、年に1回から2回の投資信託ファンドの決済日になると、運用報告書が発行され、ファンドがその投資信託で上げた収益を原資とする分配金が得られます。

さらにファンドの償還日になると償還金が支払われ、償還報告書が交付されます。

3、投資信託のリスク4つ

 

投資信託の元本は必ずしも保証されないことは、既にお伝えした通りです。

その元本割れの元となる要因はいくつか存在します。

(1)価格変動リスク

まず、価格変動リスクです。

これは、投資信託に組み込まれている株式や債券の価格が変動する可能性を指します。

一般的に、企業の業績に加え、国内及び国外の政治情勢や経済情勢にも影響を受けます。

(2)為替変動リスク

次に、為替変動リスクが挙げられます。

これはその名の通り為替レートが変動する可能性のことです。

外国通貨建ての場合、基準評価額に対し円高ならマイナス円安ならプラスの影響があります。

外国の株式や債券を取り扱う投資信託の場合、必然的に為替変動リスクを考慮する必要があります。

(3)信用リスク

さらに、信用リスクというものも存在します。

このリスクは、債権などを発行する企業や国が何らかの理由によってあらかじめ定めた利息や償還金を、事前に定めた条件で支払できなくなる可能性のことです。

(4)金利変動リスク

最後に、金利変動リスクです。一般的に、金利が上がると債券価格は下落し金利が下がるとその逆になります。

このように投資信託には様々なリスク要因が絡んでいます。そのことを踏まえて投資を行う必要があります。

4、投資信託の購入・運用に必要な手数料と確認方法

 

投資信託をするには投資するための資金の他に様々な手数料が必要となります。

(1)購入時手数料

投資信託は、販売会社から投資信託を購入することから始まりますが、その際に購入時手数料がかかります。

(2)信託報酬

加えて投資信託の運用期間中は、集めた資金をまとめた財産である信託財産から信託報酬が差し引かれます。

信託報酬というのは、運用それ自体、運用報告書、資産の管理にまつわる諸々の経費に充てられます。

(3)監査報酬・委託手数料

さらに信託財産からは、投資信託のための計理が正しく行われているか監査するための監査報酬、株を売買する際に証券会社に支払う売買委託手数料なども差し引かれます。

(4)投資信託購入前に目論見書で要確認

投資信託を行う際に投資家がどのようなコストを払う必要があるかは、投資信託の募集要項などを記した目論見書なので事前に確認できます。

コストを差し引いたら思っていたよりもずっと利益が少ないなどということにならないためにも、あらかじめどのようなコストが発生するかを確認することはとても重要です。

5、投資信託の選び方。3つのポイント

 

ここに来るまでの間に、投資信託についての基本的な情報と発生しうるリスクを説明しました。

そのことを踏まえて、実際に投資信託を選ぶときの3つのポイントを紹介します。

(1)投資目標の設定

最初にあらかじめ投資目標を設定します。

これは、教育資金であるのか、あるいは老後のための費用であるのか、といった投資信託を買う目的によって必要な金額や運用の安定性が変わってくるためです。

(2)投資信託の種類を決める(株式/債権/リートなど)

目標を決めた上で、まずは種類という観点から投資信託を選びます。

その投資信託が扱っているのは株式なのか債権なのか不動産投資信託(リート)なのか。

国内の株式や債券を取り入れているのか、それとも国外のものを取り入れているのか。

毎月分配型の決算なのか一年決済型の決算なのか。

このようないくつかの要素において、自分の好みのものをそれぞれ選び、投資信託のタイプを決定します。

(3)運用成績・手数料・ファンドマネージャーの比較

投資信託のタイプを決定したら、次はその投資信託の運用成績、手数料、ファンドマネージャーといった観点からいくつかの投資信託を比較し絞り込んでいきます。

リスクも含め総合的に検討します。

6、運用成績の調べ方

 

投資信託を選ぶ際、その投資信託がすでにどのような運用成績を上げているのかを調べることは特に重要です。

運用成績の調べ方を紹介します。

(1)基準価額・暴落率から調べる

投資信託がどのような状況にあるかがわかるからです。運用成績がどのようなものであるかは基準価額や騰落率などから評価することができます。

基準価額とは、分かりやすく言うと投資信託の一口あたりの値段のことです。

基準価額は、投資信託の資産のうち、資産家に帰属する純資産総額を、投資信託の総口数で割ることで算出できます。

騰落率は、基準価額が一定期間においてどのくらい値上がりまたは値下がりしたかを示す指標です。

(2)利回りから調べる

投資先が公社債投資信託の場合は利回りも参考にすることができます。

その他の投資信託の場合は、その時々の運用状況によって利回りが変動するので、確定値として示すことはできません。

(3)運用成績から調べる

運用成績を参考にするとき、注意しなければならないのはその投資信託が設定されて3年未満のものです。

運用期間が3年未満だと、それが妥当な運用成績かどうかが、期間が短すぎて判断することができません。

それゆえに、運用成績を見比べる時は運用年数がどんなに短くても3年以上、できることなら5年以上の投資信託同士を比較しましょう。

7、投資信託において大切なこと

ここまで記したように、投資信託とは、自分で直接投資を行う代わりに専門機関に投資の一切を任せるということです。

これは見方を変えると、投資家が、投資信託の運用期間中に口を挟むのは難しいということになります。

そのため、投資信託の成否はどの投資機関の、どの商品を選ぶかによって決まるといっても過言ではありません。

ここまでに記したポイントを押さえ、わからないことは自分でさらに調べるなどしっかりと事前の準備をした上で投資信託に臨みましょう。

 

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